EQUIPMENT DESIGN


設備設計とは

設備設計とは

意匠設計
さまざまな条件・環境を考慮して建築物・構造物などを美しくデザインします。建築物の構造・外観・室内空間のデザインや間取り構成を含む、建築物の形態に関わる部分のすべてを設計します。
構造設計
建築物・構造物などの構造の強度にかかわる土台と骨組みを設計します。完成後に遭遇する積雪・地震なども想定して建築物・構造物などが壊れないように、安全性・機能性・経済性を考慮して、主に力学的な観点から土台・柱や梁の性能・形状・配置などを決定します。
設備設計
建築物・構造物などにおける環境・エネルギーを最適化して快適な室内環境を設計します。<水・空気・電気>、給排水、空調、電気設備の設計により、建築物の室内空間の「品質」※1+「コスト」※2を創造します。
  • ※1 品質:快適性、機能性、安全性、利便性、省エネルギー・省資源
  • ※2 コスト:イニシャル・ランニング・ライフサイクルコスト ※3の削減
  • ※3 ライフサイクルコスト(LCC):LCC=建設コスト+運用コスト(光熱水費・メンテナンス費・修繕費)+解体コスト 光熱水費=建設コストの3~4倍。光熱水費の抑制がトータルコストの削減につながる。

関連資格

  • 建築設備士
  • 一級建築士
  • 設備設計一級建築士
  • 技術士
  • 学会設備士
  • 一級管工事施工管理技士
  • 一級建築工事施工管理技士
  • 第三種電気主任技術者
  • エネルギー管理士

建築設備士とは

建築設備全般に関する知識及び技能を有し、高度化・複雑化する給排水、空調、電気の建築設備の設計及び工事監理において建築士に対して、適切なアドバイスを行える資格者です。

建築設備士CPD(協議会CPD)とは

CPD(Continuing Professional Development)とは、技術者の「継続職能開発」を目的とした専門教育です。

「公益法人に対する行政の関与の在り方の改革実施計画」(平成14年3月29日 閣議決定)に基づき国土交通省において「建築設備士制度」が変更され、建築設備士の更新講習が廃止(平成15年6月)されました。このため、今後は、資格者自身が自己の責任により、技術の維持・向上を図ることが期待されることとなりました。

そのような背景から一般社団法人日本設備設計事務所協会連合会(本連合会)ほか建築設備関係5団体にて「建築設備士関係団体CPD協議会」を設置し、「建築設備士CPD(継続職能開発)」を共同で行うことにしました。

建築設備士CPD(協議会CPD)は、建築設備士の資格者が自己の責任により、技術や知識の向上を図るものです。日常の業務において知識や技術の習得は行うことができますが、建築設備分野の技術・知識は日々進歩しており、これらについて適宜習得しておくことが必要となります。

日常業務だけでは、専門家として十分な技術・知識を習得することができないため、講習会への参加、専門書の講読等の活動を行い、専門家としての必要な技術・知識を習得しようとするものです。

自己研鑽により建築設備士の技術や知識の向上、建築設備士の社会的認知度の向上を図ります。
  • ※建築設備士関係5団体: 一般社団法人 日本設備設計事務所協会連合会  公益社団法人 空気調和・衛生工学会 一般社団法人 建築設備技術者協会       一般社団法人 電気設備学会 公益財団法人 建築技術教育普及センター

主要業務と業務フロー

給排水衛生設備設計

室内空間で快適に過ごせるように環境を最大限に考慮して、給水・給湯・排水に関わる設備を設計します。
給水、給湯、排水、ガス、消火など

空調設備設計

温度・湿度などの室内環境を適切に保ち、健康的かつ快適に過ごせるように空調に関わる設備を設計します。
空調、換気、排煙など

電気設備設計

室内空間を便利で安全に使用できるように、照明や受変電など電気に関わる設備を設計します。
照明、受変電、幹線・動力、発電、LAN 、映像・音響、誘導支援、セキュリティ、防災など

主な業務フロー

STEP1

ヒアリング

お客様・ご依頼主からのご要望や予算などを詳細に聞き取ります。

STEP2

計画・設計

各々のご要望と建築物にあった快適な「品質」+最適な「コスト」の設備の計画・設計やご提案を行います。

STEP3

確認申請

確認申請書類作成の助言をします。

STEP4

工事監理

施工会社への説明、工事と設計図書との整合性確認など工程・安全・品質管理を行います。

STEP5

運用

計画・設計通りに設備の性能が発揮されているかを確認し、さらに快適な「品質」+最適な「コスト」の運用を考え、助言します。

STEP6

改修

運用実績の分析などから設備の更新に加え、省エネルギー・機能性の向上のための改修提案を行います。